更新初回分の申請受付は、2023年11月～12月の間を予定しており、有効期間完了日が2023年12月31日（2020年度中に初回認定取得者）のTAVR指導医が対象となる。
TAVR指導医として認定の有効期間は3年間*である。
認定の更新については下記の通りとなるので、内容を確認の上更新申請をする。

• 更新時期統一化のため、2021年6月に更新時期となる指導医より、有効期間完了日をその年の12月末とする。

以下、新規指導医申請同様、デバイスごとの適応となる。

【更新条件】

1. 申請時に該当するデバイスのTAVR指導医であること。
2. 申請時年度までの会費に未納がないこと。
3. 指導医認定後3年間（有効期間完了年の10月31日からさかのぼること3年）において術者としてまたは（指導的）助手として該当デバイスを用いたTAVRを30例以上経験していること。
4. 更新時期から遡ること直近3年間で日本経カテーテル心臓弁治療学会学術集会が主催した医療安全講習、もしくは医療倫理講習を1回以上受講していること。

【申請期間】
有効期間（12月末日・3年毎）の同年11月1日から12月31日（※12月末日消印有効）の間に申請書類を事務局へ提出すること。

【申請方法】

1. 医師個人から申請要項に従って申請を行う。
2. 以下の書類を経カテーテル的大動脈弁置換術認定係に提出する。

   A）指導医更新認定申請書：	更新初回バルーン型デバイス（Excel版／Pdf版） 更新初回自己拡張型デバイス（Excel版／Pdf版））

   B）手術記録（10月末日までの3年間（2020年11月1日～2023年10月31日）における30例分）
    ①症例30例すべて術者の場合
    提出書類：TAVI Registryの術者リスト
    ②術者症例と指導的助手（又は助手）症例の計30例の場合
    提出書類：TAVI Registryの術者リスト、指導的助手（又は助手）の症例データ
    ③症例30例すべて指導的助手（又は助手）の場合
    提出書類：指導的助手（又は助手）の症例データ

   ＜各手術記録の作成方法＞

   TAVI Registryの術者リスト（方法はこちら）
   指導的助手（又は助手）の症例データ（方法はこちら）

   • ただし、上記以降に30例目を行う場合、その旨をお伝え頂き、実施後すみやかに追加資料をご提出いただければ認めることとする。
     （例：2023年12月25日に30例目を行う予定等）
   • 異動等でRegistryの症例リストの提出が困難な場合は、手術所見の提出でも可とする。

   C）JTVT医療安全講習、もしくはJTVT医療倫理講習会の参加証（1回分）

   D）申請料 10,000円（※認定後、認定料 10,000円。計20,000円）（お振込み先はこちら）

更新2回目以降分の申請受付は、初回更新から3年後の11月〜12月の間に実施予定。
TAVR指導医として認定の有効期間は3年間*である。
各デバイスの更新が2回目以降の場合は症例提出が免除される。
（例：SAPIEN更新2回目→症例不要、CoreValve更新2回目→症例不要、Navitor更新2回目→症例不要）
認定の更新については下記の通りとなるので、内容を確認の上更新申請をする。

以下、新規指導医申請同様、デバイスごとの適応となる。

【更新条件】

1. 申請時に該当するデバイスのTAVR指導医であること。
2. 申請時年度までの会費に未納がないこと。
3. 更新時期から遡ること直近3年間で日本経カテーテル心臓弁治療学会学術集会が主催した医療安全講習、もしくは医療倫理講習を1回以上受講していること。

【申請期間】
有効期間（12月末日・3年毎）の同年11月1日から12月31日（※12月末日消印有効）の間に申請書類を事務局へ提出すること。

【申請方法】

1. 医師個人から申請要項に従って申請を行う。
2. 以下の書類を経カテーテル的大動脈弁置換術認定係に提出する。

   A）指導医更新認定申請書：	バルーン型デバイス更新2回目以降（Excel版／Pdf版） 自己拡張型デバイス更新2回目以降（Excel版／Pdf版）

   B）JTVT医療安全講習、もしくはJTVT医療倫理講習会の参加証（1回分）
   C）申請料 10,000円（※認定後、認定料 10,000円。計20,000円）（お振込み先はこちら）

実施医または指導医資格の一時停止、取り消し

1. 実施医または指導医として相応しくない行為を行った場合、経カテーテル的大動脈弁置換術関連学会協議会で委員全体の2/3以上の議決により、訓告、実施医または指導医資格の一時停止、あるいは実施医または指導医の認定を取り消すことができる。この場合、当該実施医または指導医に対し、協議会で議決する前に弁明の機会を与えるものとする。
2. 上記により訓告あるいは実施医または指導医の資格を一時停止された者に対しては、協議会が必要と認めた再教育プログラムを課すことができる。
3. 上記により実施医または指導医の資格を取り消された者は、原則として3年間は再申請することを認めない。
   3年経過後の再申請では、その可否を協議会で審査する。
4. 虚偽の申請があった場合には、罰則を与えることができる。

資格の復活

1. 実施医または指導医資格の一時停止の復活、あるいは実施施設または指導施設資格の一時停止の復活は、協議会で決定する。
2. 上記資格復活の決定には協議会で委員全体の2/3以上の賛成を要する。

1. 公布日：2018年3月1日
2. 施行日：2018年6月1日

• 実施医および指導医は2018年3月1日より募集を開始
• 専門施設および指導施設は2018年5月1日より募集を開始